オンライントレードの基礎知識

発生するコストは?

証券取引をする上で、気になるのがコスト。売買手数料の自由化で低コストの投資が可能になったとはいえ、やはり気をつけたいところです。売買以外にも、口座の管理や振込みに費用がかかる場合もあるので、きちんと把握しておきましょう。

売買手数料

正確には、株式売買委託手数料。株式を売買する際、仲介の役割をする証券会社に委託費用として支払います。取引をする上で手数料は重要。手数料のことを忘れて一日に何度も取引をすると、利益がなくなるどころかマイナスになってしまうことも。自分の取引頻度や取引額に適した手数料システムを選びましょう。

一律料金制 1取引につきいくら、1取引100万円以内ならいくら、といった、取引数に応じて手数料がかかる形態。長期売買中心で、売り買いを頻繁に行わない人に向いています。
定額制 1ヶ月いくら、1日につき10万円までの取引ならいくら、といった、あらかじめ決められた期間内でなら何度でも取引できる形態。短期売買やデイトレードで頻繁に売り買いを行う方に向いています。
一律・定額併用 一律料金制・定額制、両方の料金体系をとっている証券会社もあります。ビギナーのうちは一律料金制、慣れてきて頻繁に取引を行うようになれば定額制に切り替えるということもできます。

口座開設料

証券取引を始めるには、証券会社に口座を持つ必要があります。現在では、ほとんどの証券会社が口座開設料を無料にしているので、気軽に口座を開設できるようになりました。口座を開設するとIDとパスワードが手に入り、証券会社が提供する株式市場や企業のニュースなどを見ることができます(無料または有料)。

口座管理料

証券会社に株券等を保管してもらうためにかかる費用です。年単位でかかることが一般的。最近では、ほとんどの証券会社(一部の大手総合証券会社を除く)が口座管理料を無料にしています。口座開設料、管理料ともに無料な場合、取引をしなければ費用は一切かからないので、情報の取得やツールの使いやすさを見るために、複数の口座を開いてみるのもいいでしょう。

振込手数料

振込手数料は、証券会社に開いた口座に資金を入れる時(入金手数料)、口座から資金を出す時(出金手数料)にかかります。金額は100〜500円ほど。負担方法は証券会社によって異なり、入金時は顧客負担、出金時は証券会社負担としているところや、両方顧客負担というところもあります。反対に両方証券会社が負担し、顧客側は無料というところもありますが、指定の口座に振り込む事が条件となっている場合が多いようです。

情報ツール使用料

各証券会社では、投資に関する様々な情報ツールを提供しています。条件を設定して銘柄を選別できる「スクリーニング」や、株価の動きをグラフで見ることができる「テクニカルチャート」など、役立つツールを使うことができます。使用料は月単位で数千円かかることが多いですが、一切無料という証券会社もあるので確認しましょう。
また、証券会社以外にも株式投資情報を専門に扱っているサイトなどから入手することもできます(有料または無料)。